起業前に最低半年間暮らせるだけの貯金をすべき3つの理由

「自分のスキルやノウハウを活かして起業したい」このように思うことは本当に素晴らしいことですが、勢いに乗じてお金のことを考えずに起業するのは待ってください!

実は起業前に、最低限の貯金をしておかなければ陥ってしまうリスクがあるのです。

そこで今回は、起業前に最低半年間暮らせるだけの貯金をすべき3つのワケをお伝えします。

生活レベルが落ちればビジネスに集中できないため

「サラリーマンは羨ましいなあ」起業した人が一様に、サラリーマン時代を振り返って良かったと思うことがあります。

それが「サラリーマンが毎月決まった金額の給料がもらえる」ということです。

起業してはじめて分かるのが、定期的な収入がありがたさです。

例えば、毎月手取りで40万円の給料がもらえる人は、自分の生活レベルを毎月入る給料の金額に合わせて生活しています。

給料の金額なりの家に住み、食べ物を食べ、服を買い、さらに外食したり、旅行に出かけたり、趣味のものを買ったりします。

給料の何倍もする商品も、毎月の定期的に入る給料があるからこそ、クレジットカードを使って購入することができます。

それが起業した途端、定期的にもらえていた給料が途絶えることになれば、新たに始めたビジネスで一定額の収入が入らない限り、生活の質を落として凌ぐ他ないのです。

常に身近なお金のことばかりを気にするようになれば、ビジネスに集中することなどできなくなります。

その結果、せっかくのビジネスが台無しになり、お金にますます窮するようになると、、、、一体何のための起業だったのかわからなくなります。

まずはビジネスが軌道になるまでの期間を逆算して、最低でも半年間の生活のレベルを維持できるだけの貯金はしておくべきです。

ビジネスが軌道に乗るには時間がかかるため

フランチャイズビジネスのように、ビジネスの仕組みを買って始めるのであれば、起業しても予め収入が入るシミュレーションが用意されているでしょう。

例えば起業した最初の月は収入はゼロでも、2か月目からはお客様が増えて収入が見込めるようなものであれば、ビジネスが軌道に乗るのも時間の問題であり、余裕を持って生活をすることができます。

一方で自分の経験やスキル、ノウハウを元にビジネス起業をする場合は、ビジネスの仕組み時代をゼロから構築する必要があります。

仮に起業する前の準備段階でビジネスの仕組みは完成していたとしても、起業してすぐに売上が見込めるとは限りません。

なぜならビジネスがお客様に広く周知されるためには、一定の時間がかかるからです。

ホームページやブログを開設すれば、自然にお客様が集まってくると楽観視する人がたまにいますが、ハッキリ言いますが現実は甘くありません！

まずは起業する前に、見込み客のリストを集めることができる仕組みを作り上げてしまうことが重要です！

それがブログを中核にして、メルマガやSNS、Youtubeなどを組み合わせたオウンドメディアの構築です。

「ブログとか面倒だからやりたくないです、、、」という方は、時間はかかりますが、地道な営業やチラシの配布、口コミで実績を積み重ねる形、いわゆる「足でリストを集める」タイプの集客を実践するしかありません。

ただ「足でリストを集める」のは、ビジネスとして軌道に乗るまで資金が途絶えればアウトですので、まとまった貯金が必要です。

起業家としてのスキルアップのため

「人生一生勉強」という言葉は、人が豊かになり、成長していくためには、常に学びが必要であることを表している言葉です。

同じように起業家が豊かになっていくためには、学びは不可欠なのです。

起業する前はいろいろなセミナーに出かけていたものの、起業した途端お金がなくて出かけなくなる人がいます。

これがそもそも、起業家として成長しない原因の1つなのです。

起業できるだけの経験やスキル、ノウハウがあったとしても、ビジネスを軌道に乗せて、さらに高みを目指すためには、一段階上のスキルアップ、つまりセミナー、イベント、合宿に参加するための相応のお金が必要になるのです。

その資金が事欠くようでは、せっかくの起業家としての成長のチャンスを失うことになり、いつまでも稼げない「勢いで起業して上手く行っていない人」のまま過ごすことになります。

まとめ

起業しようと思い立つことは良いことですし、働き方が多様化する日本において、会社や組織に頼らずに稼げる基盤を持つことは保険のようなものです。

ただ軌道に乗るための資金が途絶えると、苦しみながら試行錯誤するハメになるので、ある程度の貯金は必要です。

起業することを決断したのであれば、まずは一度自分が毎月の生活を維持するためには、どれくらいのお金は必要か計算をしてみてください。

さらに起業すれば、交通費や接待費など人脈構築のため、新しいノウハウやスキルを得るための費用、広告宣伝費などの経費も必要になることも頭の中に入れておきましょう。